この年、民間の立場から経済政策への提言をするという事で高橋と佐藤は、それぞれの会社から財経省(旧財務省)と厚働省(旧厚労省)に客員として呼ばれ、伸び悩むGDPと超高齢化社会の労働力不足解消と仕事の効率化へのストレス対策を早急に改善すべく知恵を絞っていた。
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機械化(オートマチック)では代替出来ない新分野・財経省
高橋が出向している財務省では20年程前から、医療や介護等の分野に機械化と外国人労働者で対応し、経済の伸びをはかる政策が取られていた。
だが、あれから20年経ち今日の経済論では、その政策が到底成り立たないのは常識となっていた。
高度化した最新分野程、人の力が必要！
医療・宇宙開発・介護ロボット、機械化を目指した政府の方針はより高度な人材確保を必要とした。単純労働を任せる事は出来ても、高度になればなるほど熟練の人間の目によるチェックが各分野で必要となっていた。
一時は機能した外国人労働者も・・・
日本に来た外国人労働者達は日本人以上に勤勉に働き、確かに数年は我が国の労働力不足の解消を助けてくれた。
しかし、経済が伸び悩む我が国を尻目に経済成長著しい他国に、賃金面で叶うすべもなく日本に職場を求めてくる外国人労働者の確保する出来なくなっていた。
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人手不足に拍車をかける自殺者、精神的リタイア者の急増・厚働省
一方、佐藤の出向先である厚働省でも女性が活躍出来る社会・定年85歳制等、ここ数十年に渡り色んな対策は取られていた。しかし、財経省の読み間違いも有り、より高度な技術・知識を使いパソコンやロボットを操るべく、大卒程度の知識は当たり前、それ以上の専門知識が必要となり学生時代の受験競争・資格試験競争・入社後もハイスペードな変革と少ない労働者がより激務を担うようになっていた。
10年以内のストレスによる離職率がなんと60パーセントに！
厚働省もストレス対策の運動用箱物建てたり、朝のラジオ体操義務化したり、全ての職場(個人商店含む)に3日おきの健康診断ならぬ精神診断テストも義務づけたが改善どころか離職率は悪化の一途だった。
悩む高橋と佐藤、ある日の飲み会
日本の将来を共に背負い、それぞれの会社から官庁へ出向している二人は、世代と立場が似ている事も有り、お互い妙案を思い付けない事に悩みつつ意気投合していた。
高橋
「このままだと本当に日本の将来が危うい、財経省も苦悩しているよ。」
佐藤
「それは、こちらの厚働省も同じさ官邸からもかなり圧力掛かってるし・・・」
高橋
「昨日、部長に呼ばれて君が成果を出さねば会社としても厳しい事になるだと」
佐藤
「うちも厳しいよ、結果出せずに会社戻ったら部署移動つまり左遷だとさ」
日本の将来どころか、お互いの会社でのサポート無き上司のイヤミ・叱責に悩む二人・・・お互いの頭の中をそれぞれの上司に似た「スカッとジャパン」の昨夜の放送がよぎっていた。
「スカッとジャパン」は視聴率50パーセントを超える人気番組に！
街には老若男女問わず、このTシャツが溢れかえっている。高橋と佐藤もしばしばテレビを見ながら、自分の会社の状況と重ねていた。「技術や知識より、上司のイヤミで辞めていく人間が多いし効率悪くストレスたまるんだよな～」と
超ストレス社会に比例して「スカッとジャパン」の人気は上昇の一途だった。
真実に気がついた高橋と佐藤、20年後日本は世界一の経済発展を遂げる「スカノミクス」に成功
高橋と佐藤は人手不足解消・作業効率アップの簡単な解答を発見した。答えは簡単であったが、法案を通すのは並々ならぬ努力が必要だった。最終的には圧倒的な世論の支持で成立するのだが・・・
解答は「技術・技能・知識・競争」ではなく・・・
簡単な事だった。「スカッとジャパン」が視聴率50パーセントを超えている現実、そこに全ての答えがあった。
彼らがまとめた「スカハラ法案」とは
- 学校の道徳の授業に「スカッとジャパン」子供版の視聴義務化
- 社員研修で必ず「スカッとジャパン」大人版を導入
- 「スカッとジャパン」でスッキリするような内容の「スカハラ」として認定
終わりに
若い二人がまとめたあげたこの「スカハラ法案」により、自殺や離職は大幅に減少
100歳こえても元気で最早「ご老人」と呼べない現役社員の増加、ストレスフリーによる技術革新、副産物として少子化問題も解消された。
高橋・佐藤そして「スカッとジャパン」の名は永久に日本の歴史の中で語り継がれていくであろう。 終
当記事はフィクションです。
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